今年も定期的にこのコラムを更新することができました。記事の数は数えてはいませんが、1週に1本をめどに更新しています。 やはり、続けるということは大事だと思っています。 私の興味がある部分しか触れることはできませんけれど、ご覧いただいている皆さんには感謝申し上げます。 今年の私の関心事は、「政治」「選挙」「大学入試」「就職」というキーワードでありました。 政治、選挙については、最近大きな変化がみられるので、多く言及させていただいていますが、 大学入試については、最近はさほど触れてきませんでした。ですが、年明けまもなく「共通テスト」があり、私立大学入試、国公立の二次試験というように進んでいきます。東洋大学の入試に対して文部科学省が注意をしたというのがありました。一般的な入試は、「2月1日からと決まっている」と。まあ、言われることもわかります。年内に大学を決めるために、学校の授業が前倒しされることになってしまう、それは困ると。充実した授業内容にするためには、12月までは、一般的な入試をやるのはご法度だと。いわれっることは、分かるのですが、いまさら感もあります。年内で「総合型選抜」「学校推薦型選抜」でかなりの人数が、進学する大学を決めていきますよね。年明けで、合格して進学を決めるのは大学進学者の半数を切るほどになっているそうです。 少子化ということで、私立大学の入試も多様になり、「大学間の競争」が激化しています。民間企業も競争ですが、大学はさらに熾烈な競争時代ですね。いかに特色のあるいい商品、サービスを提供するかが、企業発展のカギだと思います。 2025年もよろしくお願いいたします。

2024年は、「激動の年」であったと思います。いきなり能登半島地震に始まりました。これほど、科学の進化した現代でも、いまだに地震を予知することはできないのであるなあと思わされました。 アメリカの大統領にトランプ大統領が返り咲きされるというのは、年初に想像できましたか？全くできなかったのではないでしょうか。トランプ氏は、現在78歳ですが、年齢を感じさせない力強さのある言動をされていると思います。2025年からの4年間、トランプ氏が、世界に何をもたらすのか、なぜ米国民が、トランプ氏に熱狂するのか、非常に興味深いところであり、見続けていきたいと思います。 日本国内で行われた選挙結果にも驚かされました。都知事選に挑まれた既成政党の支持を得ない石丸氏の得票数165万、兵庫県で、全会一致で解任された知事が再任された結果です。マスコミの報道姿勢によって、大きく選挙結果が変わるという従来のパターンが変わりつつあるという認識を持たなければならないと強く感じさせられました。 毎年12月となると「税制改正」に関する話題が多く報道されますが、今年の風景は去年までとは、まるで違うものになっています。これは、国民が衆議院総選挙で示した民意によるものであり、「民主主義」が機能しているものとして、評価できます。 従来は、与党側（自民党等）が、国民の意思を置き去りにして決めているというイメージがありました。しかし、今年は、石破首相の言う「（総選挙で）大幅に得票を伸ばした党」が強く主張することが、取り入れられています。投票に行けば、何かが変わるかもしれないという意識が有権者間に定着できると良いと私は思っています。 「大幅に得票を伸ばした党」が打ち出したキャッチフレーズ、非常に分かりやすく感じます。「手取りを増やす」、「103万円の壁を引き上げる」です。これらは、有権者の切実な問題、非常に身近な問題であるということです。やはり、多くの有権者のハートをつかんさことで「得票」に繋がったということでしょう。 「大幅に得票を伸ばした党」の行動をまねしたら、売上は増えると思いますが、どうでしょうか。では、この政党が、どんな行動をしているのか見てみましょう。 成功例にならうこと　→都知事選での石丸氏のネット戦略をまねていた ターゲットに届きやすい「キャッチフレーズ」を作ること クレーム対応、まずは、すぐに謝罪すること　→代表の不祥事発覚時の対応です スピード感のある報告をすること　→公約がどの程度進捗しているかすぐに分かる お客様、取引先の声を聴くこと　→記者の話、他党の意見にも耳を傾ける 過去を振り返り、常に変革していくこと　→過去の低迷を総括して変化させた 従業員、支持者をほめること→「みなさまのおかげで」という声がよく聞かれる 2025年が、皆様にとって良い年になることを願ってやみません。 私どもは、お客様の事業がより繁栄発展されますよう、「パートナー」としてお役に立って参ります。

中学の頃は、近くのレコードショップで、安めの１３００円のＬＰを注文して購入するのが楽しみでした。なぜ安いのかというと、新譜でなく、録音年代が１９６０年代であったからです。私の中学時代だと１９８０年代前半。「デジタル」録音が広まってくる時代でした。最新のデジタル録音されたＬＰレコードは、１枚３０００円しました。交響曲で、演奏時間が１時間３０分以上というようなマーラーの作品などは、２枚組で５０００円以上したので、購入するのは勇気が要りました。 当時のＬＰですと、マーラーの交響曲第二番、第三番は、全曲を聴くのに、途中で席を立って、ＬＰを表面から、裏面にして、終わったら、２枚目にして、表面をまず聴いて、終わると裏にして聴くということが必要で、３度席を立たないといけませんでした。大学のころになると、ＣＤが登場しました。１９９０年代前半です。楽になったものだと思ったものです。ところが、同じ交響曲も、１枚では収まり切りません。１枚目から２枚目に変える手間はまだ残りました。 ところが、最近では、インターネットで音楽がいくらでも聴けるという時代になりました。データ量が圧縮されても、さほど音が悪く感じません。ベルリンフィルの演奏が、インターネットでいつでもどこにいても聴いていられます。しかも、一月２５００円程度の金額で聴き放題というわけです。ほんとうに手軽に音楽を楽しめる良い時代になったなあと感じさせてくれます。 ベルリン・フィル、多くの人々が、「生で一度聴くとすごさがわかる、ぜひ生で聴いたほうがいい」と言います。画像を見ていると、管楽器のソロが本当にスーパースターばかりが集まっているという感じがします。フルートのパユ氏。名古屋フィルにソリストとして登場してくれたのですが、この人の奏でる音の美しさ、優雅さに魅了されっぱなしでした。ホルンのドール氏の音、生ではまだ聴いていないので、芳醇な音色をぜひ聴いてみたいと思わされます。そして、真のべルリン・フィルのすごさは、それぞれの指揮者の個性を十分に引き出してくれる柔軟性も持ち合わせた楽団であることではないかなあ。 2025年は、二度にわたって来日が予定されているのです。一度は、７月にドゥダメル氏とともに来日し、大阪、名古屋、河口湖で講演するのです。南米出身のドゥダメル氏の情熱のタクト、ラテン系の血沸きあがるサウンドを体感してみたいものです。秋の公演は、芸術監督ペトレンコ氏のタクト。５６年生きているが、人生初のベルリン・フィルの生サウンド体験、来年こそはしてみたいと思っています。 「生演奏」は、けた外れに高い料金のようで、通常のオーケストラコンサートが１０回行けるくらいの値段ですね。１０倍の感動があるかどうなのか、確かめたいです。

私どもの事務所に、「相続手続き」や「相続税」について聞きにこられるお客様もおられるのですが、どのような資料や情報を持ってきていただいたら、効率よくご相談できるかを考えてみます。 まずは、お亡くなりになられた方（被相続人）について知る必要があります 1.お名前、生年月日、亡くなられた住所地、亡くなられた時の状況です。 2.被相続人が、どこで生まれ、親は誰なのかも関係ありますね。 3.そして、生前中に、どのような仕事をしておられて、どのくらいの収入があって、 4.いつ頃、どこの誰と結婚されて、お子さんの状況はどうでしょうかということも必要ですね。 そのほとんどが、「戸籍謄本」に載っています。 ですから、「被相続人の生まれてから、死ぬまでの戸籍」が必要ですとお伝えしています。 〇　『登場する人物』として、被相続人からすると、「父母」ですね。（場合によっては、祖父母も） 先に亡くなられるケースが多いので、父母より財産を相続されているケースもありますね。 いつ、その相続が発生したのかも重要な点になるだろうと思います。 〇　次に、被相続人の「配偶者」です。 配偶者は、被相続人の財産形成に大きな役割を持っています。婚姻の経緯を把握する必要があります。 〇　次に「配偶者」との間に授かった「子」ですね。 離婚歴のある方は、死亡時の配偶者との間の子だけではないですから。これがやっかいですね。１番目の配偶者、２番目の配偶者との間の子についても見ないといけません。 〇　結婚していない状況であったり、配偶者が他界されている場合、親は死去している、子がいない場合ですと、 「兄弟姉妹」が登場します。 といったように、相続によって、被相続人が残した財産をだれが引き継ぐのかというのは、欠かせない情報なのです。 〇子が、先に亡くなったという場合、被相続人の孫が相続人になる場合もあるかもしれません。 上記のことを考えると、できるだけ詳しい「家系図」を作成してお持ちいただくのが一番ありがたいことです。 被相続人を中心にして、祖父母から、父母、配偶者、兄弟姉妹、子、孫まで書いてあるといいですね。 気を付けるべきは、「婚姻歴」ということになりましょうか。 経験したもので、一番目の奥さんとの子、二番目の奥さんとの子、三番目の奥さんとの子がおられた場合がありました。 そういうケースは、もめたり、隠したくなったりしやすいので、我々も神経を使います。

昨日12月20日に7年度税制改正大綱が発表されました。毎年の関心事ではありますが、今年は「少数与党政権」ということで、どうなるのか非常に注目していました。国民民主党の主張する103万円の壁を178万円に引き上げるという文言が入ったものの幹事長同士が合意した言葉でいえば、正確には「目指して」ということでしたので、きっちりと上げることはされないのだろうなと思っていましたが、この税制改正大綱の具体的内容で見れば、178万円などとんでもない、絶対に飲めないという与党の思いが透けて見えるようです。デフレに陥って、日本の成長が止まった30年程度の間、税などの公的な負担は上がり続けました。消費税は、当時の3倍になり、老年者控除廃止、年少扶養控除廃止、復興特別所得税の創設、森林環境税の創設による新たな税負担増、国民年金保険料は5割のアップです。いい加減、負担を増やすのはやめてほしい、税はできれば減ってほしいと物価上昇に苦しめられる庶民は、「手取りを増やす」という国民民主党の主張を大きく支持したのではないでしょうか。衆議院では一桁しかなかった同党が、これほどに注目されるて、得票数を増やしたのには理由があると思うのですが、それを与党は全く理解していないのです。 そもそも、税は「民主的に決定するべき」という原則があるところ、密室で決められてしまうのがおかしかったように思います。なぜ、消費税の複数税率はやめるべきだ、インボイス制度は事業者の事務負担を増すから導入はやめるべきだという税理士会の主張を聞き入れなかったのでしょうか。確かに欧州諸国は、インボイス制度を導入しています。しかし、日本は、きちんと帳簿に記載する、領収書請求書を保管するという制度が定着しているからと、現行方式でいくべきでした。 消費税（付加価値税）は、そもそも他国では、「戦費調達」のために導入されたものであったようです。所得税、法人税中心の税体系を持っていた我が国税制であったのを、大蔵省（財務省）は、何度も打ち壊そうとしてきたようです。ようやく、平成元年に念願かなって、消費税が導入できました。消費税は、中小企業配慮のもとで、大きな例外措置を認めていました。３０００万円までの売上高の業者は、免税、簡易課税制度は、売上高２億円以下の業者に認めていました。今は、ご存じのようにその特例規模は小さくされています。消費税は、税収に大きく寄与することができる、安定的な財源だということで、税率を打ち出の小づちのごとく上げてきて、まさしく「小さく生んで大きく育てる」になるが、現実になりました。さて、いったいどこまで上げようと、政府や財務省は考えているのでしょうか。さて、その消費税に関して、不満が大きいインボイスを廃止するとか、見直すという文言が全く出てきません。税の抜け道をふさぐことにより、税収を上げることしか考えていません。 最初の103万の壁の問題、国民民主党は、有権者の分かりやすい打ち出し方をしました。「手取りを増やす政策」ということを言いました。それに沿って考えれば、与党の案ですと、年収３００万の人は、基礎控除１０万円しか引き上げられないので、わずか５０００円ほどの減税にしかなりません。これでは、手取りが増えたのは全く実感できないでしょう。減税は、国民の可処分所得を増やすことにより、消費を活性化させるのは、認められるところです。いい加減、「大型減税」やりませんか？大型減税こそ、日本経済浮揚の道であるかもしれませんよ。 私は、「基礎控除が、１７８万円になってもいいくらい」だと思います。基礎控除を高額所得者につけないのは、反対です。こういう改正は、「財源」を生み出すには、どうすればよいかというところしか考えていないように見え、税の基本理念である「公平、中立、簡素」をゆがめているように思います。 １０月に行われた衆議院選挙で与党が大敗したことで、税制が多くの人の関心事になったことは、非常に意義深いことであると思います。それに、「税の決定過程が少しは公になった」ことが、　日本の民度を高めることにつながるものと考え、よいことだと思います。さらに突き詰めて、歳出のほうにも、メスが入ることをより期待したいところです。

末っ子が、来年早々大学を受験し、おそらく大学に入学することでしょう。昭和生まれのおっさんと、平成生まれの息子とを比較するのは、愚かなことかもしれません。しかし、今の便利さに慣れてしまった平成っ子にも、昭和のころの不便さを知ってもらいたいものです。今の便利なことというと、「何でも検索」できることではないでしょうか。スマホはおろか、パソコンなどなかった学生時代を送った私たちの世代は、目的地に行くのにどうしていたかといえば、「地図、時刻表」を購入して、きちんと下調べをして目的地へ行っていました。大学時代に、様々な場所に行くのに、地図を頼りに行きました。そして、鉄道に乗るのには、「時刻表」を前もって調べてから出かけていきました。 ところが、たとえば自宅から受験会場までの経路を調べると、「所要時間」もさっと出てくるのですよね。公共交通機関で行くと○○分、自転車、車で行くと○○分、歩くと○○分と。それにほとんど狂いがないのですから、すごく便利な世になったなあと思います。初めての場所に行くにも、スマホに入っている地図を使えば、ほぼ迷わずにたどり着けるのです。 私の場合は、首都圏に住んでいた時に、よく引っ越しをしたものですが、公共交通機関の利便性を比較するのに、路線検索は、非常に役に立つものです。部屋探しの際に、正確に住所地を入れさえすれば、下見の際には、迷うことがないというのがよいのです。 「ナビ」がこんなに、身近になるというのは、30年前には予想だにできませんでした。スマホにしろ、ナビにしろ、人間の世界を画期的に便利にしてくれるものです。そのような利便性の高いツールが、存在する世の中で若い時を過ごせていたら人生は変わっていたかもなあと感じます。

国民民主党は、総選挙で「手取りを増やす」「103万円の壁を引き上げる」として、広範な国民の支持を得ることになり、議席数も7議席から28議席に4倍増と大きくその存在感が増しましたね。「103万の壁」というのは、「税制」の事であるので、当然、「税理士」の領域になります。 これについて、どう考えるのか、私の意見を述べてみたいと思います。税は、どうあるべきか、どう課税されるべきなのかという観点から話すのが良いだろうとと思います。税は、「社会、公共的な費用」をまかなうために、我々国民が、税法に従って、その負担をするべきものです。この税負担のあり方として、個々人の税金負担能力に応じて負担するべきと考えるべきでしょう。すなわち、応能負担原則によって、税を負担するべきで、税を負担する能力が低ければ、その人には当然、低い割合で税を負担してもらうべきであり、負担能力の高い人には、高い割合で負担してもらうのが理にかなっていると考えます。 この原則が、所得税には貫かれており、「課税される所得」が高ければ、高いほど税率が高くなるという「累進課税制度」が採用されています。また、個々人の担税力に配慮した各種の「控除」が認められているのが、法人税とは違っている点です。「控除」の中で、数年前までは、だれでも適用されてきた「基礎控除」があります。この基礎控除の意味は、憲法25条の生存権の権利を具体化した控除と言われています。生存権とは、国民は健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有するというものです。ですから、税収を増やすために、高額所得者の基礎控除を廃止した税制改正は、厳しく批判されるべきだと考えます。103万円というのは、この「基礎控除」48万円と「給与所得控除」55万を合計した数字です。給与をもらう人は、その収入から103万円を差し引いた分からしか、所得税がかかりませんよということです。 では、その103万円というのは妥当な数字なのでしょうか。単身の世帯が暮らしていくうえで、103万円で現実的に「健康で文化的な」生活を送れるのでしょうか。「最低限度」という言葉は、何を意味しているのかも諸説あるのですが。私が、税理士事務所に勤め始めた時から、この103万円という数字が変わっていないことは、疑問に思わざるを得ません。税理士会には、「調査研究部」とうのがありますが、私はその一員として、「基礎控除」の38万とか48万円というのは、あまりにも低いことを問題視してきました。税制に対する建議権を活かして国会議員に「基礎控除」を大幅に引き上げよと提言してきました。 ただし、「給与所得控除」を「基礎控除」と全く同じように見ることはできません。「給与所得控除」は、「給与所得」（給料、賞与など）を得ている人しか受けることができません。フリーランス、個人事業主は受けられません。これは、これで不合理な制度です。給与所得者を優遇する制度なのではないかと思えます。こちらの改革は、緊急性はないと考えますので、今回はここまでにしておきます。 103万円の壁、これは当然引き上げるべきでしょう。国民民主党が言う178万円までは、所得税を課税しない、「最低賃金の上昇率」を基準としているようですが、物価上昇率を基準とするよりも合理的だと思います。「健康で文化的」のレベル感が、平成の初期と現代では異なっているのではありませんか。平成初期には、エアコンは当たり前ではなかった。車の所有でも、1人1台ではありませんでした。当然、スマートフォンは、ありませんでした。トイレのウオッシュレットは、当然とは言えませんでした。今の大学生は、和式のトイレなんか当然見向きもしないし、ウオシュレットがなくて残念と思えるくらいの快適性の向上っぷりです。社会の成熟化、発展に応じて、「健康で文化的」レベルは、引き上げていくべきなのではないでしょうか。ですから、物価の上昇に見合った壁の金額の引き上げでは、足りません。 このところの、消費税の増税、社会保険料の増加に加えて、物価の高騰で、庶民は生活を何とか切り詰めてしのぐという方も多いのではないでしょうか。消費税導入から増税一本やりであった（法人税の税率は大いに下がりましたが）税制度を根本から見直す契機を国民民主党は作ってくれたと思います。そして、税制の論議を積極的に行うこと自体は、非常に歓迎するべきことです。いつの間にやら、訳が分からない税制が可決され通ったというようなことがないよう、「透明性」の高い議論をしていただき、税に対する国民の信頼を取り戻せるようにしてほしいと思います。    

私の趣味である野球観戦。今年は（も）、ひいき地元球団が春先だけは珍事で首位に立ったこともありましたが、残念ながら５月からは低迷が続き、熱狂的に応援する気も失せてしまいました。私のひいき選手である岡林選手も、負傷により長期間の離脱があり、前半の打撃不振に、がっかりしたのもありました。フレッシュな選手が、活躍した嬉しさもあったのですが、トレードで入ったベテラン選手が、期待通りの成績をあげられなかったですし。立浪監督は、ベテラン選手の能力を十分に理解できていないのでしょうか。目立ったのは、先発の若手高橋宏斗投手、抑えのマルティネス投手でしたね。 その二人の投手も出場した世界野球プレミア１２。ここのところ、日本代表チームは、ずっと負けなしでしたので、優勝できるのが当然と思っていました。事実、決勝戦までの８試合は、さほど危なげなく買って言ったように思えました。投手や守備は良くても、あまり打てないのではと言われたのが、嘘であるかのように、小園選手、牧選手といいところでホームランが出るし、４番森下選手の勝負強い打撃も印象に残るものでした。さらに、投手が失点した後すぐに得点していたのが粘りを感じさせるものでした。 ところが、決勝戦については、序盤戦から台湾の投手に手も足も出ず、先発が打たれていたので、危ういなあと思っていました。さらには、台湾の守備は思いのほか固く、走塁も、日本のすきを突いてくるといった巧者ぶりでした。日本を手本にしているのか、まったく日本にも劣らずうまい試合運びであったし、効果的に本塁打二本と、ほぼ日本チームは、良いところもなく完全に敗れてしまいました。敗戦の責任を一手に引き受けていた井端監督、「敗軍の将、兵を語らず」という言葉通り、選手をほめる言葉だけしか聞かれず、上に立つ者の鏡であるなあと思いました。 今回の世界野球では、メジャーでの活躍組が参加していなかったので、日本の実力は、こんなものではないと思います。アジアの隣国地域が、追いついてきているというのは、競技の質が向上していく良いきっかけなのでしょう。一度の負けで、優勝を逃すのは、トーナメント戦の苦しさでしょう。WBCでは、この悔しさを跳ね返してくれることに期待したいと思います。 私は、インターネット中継でプレミア１２を観戦しましたが、まったく従来のテレビとそん色なく見られるのが良いですね。パソコン、スマホ、iPadなどいろんな場面で観ることが可能の世になりました。本当にありがたいものです。１０月１１月と注目の選挙が目白押しでしたが、インターネット上の情報が、選挙の勝敗を大きく左右する時代になってきたように思います。既存のメディアが、兵庫県知事斎藤氏を批判すれど、ある政党の党首のスキャンダルを報道しても、選挙民はその報道には影響されにくくなったようです。これは、真実をネット上で知ることができるようになったのも大きいことだと思います。ただし、フェイクに用心しなければというのは心に刻むべきですね。